インターネットにアクセスするだけでプレイできるオンラインカジノに興味を持つ人は多く、ベラジョンカジノの名前を一度は聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。
実際ベラジョンカジノを楽しむ国内プレイヤーも多く、ネット上ではおすすめのカジノサイトとして紹介するサイトを多く見かけます。
ベラジョンカジノを始めるとき、気になるのは違法性がないかどうかですが、ここではベラジョンカジノの基本情報とともに、オンラインカジノの危険性や今後の展望について、事例を交えながら分かりやすく解説します。
目次
ベラジョンカジノの違法性はない
ベラジョンカジノは、Breckenridge Curacao B.V（本社はオランダ領キュラソー）が運営している海外オンラインカジノです。サイトにはおよそ1,000種類のゲームがあり、臨場感溢れるライブカジノも人気を集めています。
カジノというと怪しい、儲からないように仕組まれている、日本では禁止されているなどのネガティブなイメージが付きまとうため、ベラジョンカジノに違法性を感じる人も多くいます。
結論からいえば、ベラジョンカジノに違法性はなく、日本からプレイすることも原則として罰せられることはありません。
ベラジョンカジノが合法的なオンラインカジノの理由
オンラインカジノを運営するには、政府によるライセンスが必要になります。
ここで指す「政府」とは、オンラインカジノを合法化している国のことで、オランダ領キュラソーも含まれます。Breckenridge Curacao B.Vはベラジョンカジノを運営するために、オランダ領キュラソーからライセンスを取得していますので、運営自体に違法性はありません。
ライセンスを付与する基準は各政府ごとに異なります。キュラソー政府は、カジノ運営の公正さや、資金力などの審査基準を設定している上、ライセンス維持にふさわしいかどうか、定期的に審査を行っています。
そのライセンスを保有しているベラジョンカジノは、違法どころか安全性が高く、信頼の置けるオンラインカジノといえます。
ベラジョンカジノがイカサマをする可能性はない
オンラインカジノの中には、イカサマをするところがあるという噂は絶えることはありませんが、負けが続いたりすると、操作されているのでは、と疑ってしまうのは自然なことです。
運営元がしっかりしていて、複数のライセンスを取得しているベラジョンカジノでも、疑惑の目が向けられるのは、こうした理由からかもしれません。
ベラジョンカジノがイカサマをする可能性は、かなり低いと考えられています。その理由は、第三者の監査機関が介入し、不正が行われていないかどうか監査が行われているからです。
ベラジョンカジノに介入しているのは、NMIなど世界的に高い信頼を得ている監査機関であるため、チェック機能は適切に稼働していると考えられます。監査機関はおもに、ランダムナンバージェネレーター（勝ち・負けの確率を決める、乱数を無作為で生成するマイクロチップ）に、不正がないかどうかを監査していますので、ゲームを提供する側も、プレイする側も勝ち・負けの確率を操作することはできません。
ベラジョンカジノは、運営開始以降、一人も逮捕者なし
日本国内のベラジョンカジノプレイヤーは、どのくらいいるのかはっきりとした数字は把握できませんが、日本からかなりのアクセスがサイトに集まり、その数は増加傾向にあります。
高額勝利金を獲得した日本人プレイヤーが過去に何人か出ており、サイトは日本語に対応していることからも分かるように、多くの日本人が参加していると推測されます。
ベラジョンカジノは2010年にサービスを開始していますが、これまで日本人プレイヤーが逮捕されたことはありません。万が一ベラジョンカジノに違法性があれば、逮捕者が出てもおかしくありませんが、この事実は、ベラジョンカジノの違法性は低いということを裏付けています。
日本は、オンラインカジノを取り締まる法律はない
日本の法律には、ギャンブルを取り締まる刑法（賭博及び富くじに関する罪）がありますが、オンラインカジノについて明確な記述がないため、オンライン上で行われるギャンブル行為を裁くことができません。
日本ではギャンブルという行為は違法と見なされますが、合法的に運営されている海外オンラインカジノでプレイすることは、法律上違法でも合法でもないというのが現状です。
オンラインカジノはグレーゾーンとよく表現されますが、その理由は法整備が整っていないことから来ています。
オンラインカジノでは、成立が難しい「賭博罪」
日本国内では宝くじや競馬など、法律で認められている賭け事はありますが、それ以外のものは違法で、賭博罪に問われることになります。
賭け麻雀やカジノ、野球賭博など国内で禁止されているギャンブルの摘発には、単純賭博（常習性がなく、単発的に違法な賭け事をした場合に問われる罪）または常習賭博（常習的に違法な賭け事をした場合に問われる罪）が適用されます。
初めてカジノをした、繰り返しやっているなど回数に関わらず、違法なギャンブルをすることは法律に抵触しますので、注意が必要です。
賭博罪で罪に問われるのは、プレイヤーだけではありません。賭博罪は対向犯といって、両者が罪に問われて（カジノでいうなら運営者とプレイヤー）成立する犯罪に分類されています。なので、カジノで摘発する場合は、プレイヤーだけではなく、運営者側も有罪にする必要があります。
ベラジョンカジノなど合法的に運営しているオンラインカジノは、違法ではないため、日本の警察が摘発することはほぼ不可能で、これがオンラインカジノでプレイしても逮捕されない大きな理由になります。
国境をまたいで活動できるインターネットを使っているという点も、摘発の難しさに拍車をかけています。通常違法者として特定するには、アカウントIDなどの個人情報や、賭け事をしたという履歴といった複数の証拠が必要になります。
海外にサーバーを置くオンラインカジノの場合、現地の法律に従う場合がほとんどで、たとえ日本で捜査令状が出たとしても、運営者側が情報開示を拒否する可能性は高くなります。証拠が揃わなければ有罪を確定することは難しいため、オンラインカジノを取り締まるには、数々のハードルがあり、実行が難しいというのが現状です。
逮捕例からオンラインカジノの危険性を知ろう
日本から、海外オンラインカジノで遊ぶこと自体に違法性はありません。といってもグレーゾーンですし、完全に違法ではない、と言い切れない部分もあります。
日本人がオンラインカジノで逮捕された事例（スマートライブカジノ事件）
2016年にスマートライブカジノのプレイヤー3人が、賭博罪（単純賭博）で逮捕されました。オンラインカジノは違法性がない上、日本からプレイしても捕まることはない、という常識が広まっていただけに、当時は大きな話題となりました。
なぜ日本人プレイヤーが逮捕されたのか、その理由はいくつか考えられますが、オンラインカジノの利用を警察が牽制するためとの説が有力です。
なぜスマートライブカジノだけが捜査の対象になったかということですが、逮捕された3人がプレイしたゲームは、日本人を対象にしたもので、日本人女性ディーラーや日本語でのライブチャットが設定されていました。
さらに開催時間が日本時間の夕方から深夜と、日本国内で実施しているのと同様だと警察に見なされてもおかしくない時間帯だったことも大きく影響しています。
スマートライブカジノでプレイしたのは、逮捕された3人以外にも多数いたはずですが警察に個人特定されてしまったようです。3人は個人のブログ上に、画像を交えながらオンラインカジノについての情報を発信していましたが、ブログに使用したキャプチャーには、アカウントIDが写り込んでいました。
結局3人のうち2人は略式起訴を受けて有罪、残りの1人は不起訴処分で無罪となりましたが、この事件は多くの人に、オンラインカジノでもやり方によっては逮捕される可能性がある、プレイする場合は個人情報をできるだけ出さないようにする、などの教訓を与えました。
ベラジョンカジノは違法ではありませんが、国内でのオンラインカジノはグレーゾーンです。それを忘れてオンラインカジノで儲けていることを公にすると、警察に目をつけられてしまうことがありますので、その点は注意しましょう。
運営元が国内の場合は完全に違法（NetBanQ事件ほか）
全てのオンラインカジノが海外発というわけではありません。運営元が国内のオンラインカジノもありますが、これは完全に違法となりますので、避けたほうが賢明です。
2016年2月に、NetBanQの運営者が逮捕されるという事件が発生しました。事件になったきっかけは、詐欺容疑で逮捕された男の取り調べを進めていくうちに、男がNetBanQの口座を持ち、さらにオンラインカジノの決済に使用していたことが判明したからです。
警察はNetBanQ運営者がユーザーにオンラインカジノをさせたと見て、逮捕に踏み切りました（男の詐欺に加担した容疑もかけられたようです）。
この事件では、運営者逮捕だけでなく、NetBanQに残されていた入金履歴などから個人が特定されたプレイヤーのところにも、家宅捜索が入りました（家宅捜索を受けたプレイヤーはその後書類送検されています）。
NetBanQは、決済サービスを提供しているだけで、オンラインカジノを直接運営していたわけではありません。ですが、それでもカジノの胴元と見なされることがあるということ、そして決済サービスを利用することで個人情報が特定されることもある、ということが分かりました。
ベラジョンカジノには、コンビニ決済やクレジットカード、エコペイズなど複数の決済方法がありますが、こうしたサービスを使うことで個人が特定されることがあることを忘れないようにしましょう。
国内にはネットカフェに似た、インカジと呼ばれる場所があります。ここはユーザーにオンラインカジノのプレイを提供していますが、インカジも違法となりますので、利用しないよう注意が必要です。
ベラジョンカジノに違法行為がなければ逮捕されることはない
スマートライブカジノ事件では、運営者が日本人ユーザーを対象にしたサービスを展開したことから、警察に目をつけられてしまいました。ベラジョンカジノが、こうした限りなくクロに近いサービスを提供しなければ、利用しても逮捕される可能性はゼロに近いでしょう。
ベラジョンカジノは大手オンラインカジノに成長し、日本でも人気があります。もし違法性が指摘されるようなことをしたら、会社の信用はガタ落ちしますし、多くの日本人ユーザーを失う恐れがあります。
危険を冒してまで違法行為をするとは考えにくいので、ルールを守ってプレイする限りでは、逮捕されたりトラブルに巻き込まれるなどの危険性は低いと考えられます。
今後予想されるオンラインカジノの動向と政府
国内でオンラインカジノをすることは、現時点ではグレーゾーンですが、法整備が進むなど、今後状況が変わることが考えられます。オンラインカジノの将来に影響を与えるのでは、といわれているのがカジノ法案です。
カジノ法案とは
2016年末に成立した法律のカジノ法案は「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律」の通称で総合型リゾート施設を推進することを目的としています。
カジノ法案と呼ばれるため、どうしてもカジノ建設を推進するような法律とのイメージがありますが、カジノ法案は、カジノを含む複数の娯楽施設が集まった総合型リゾートを建設するための法律です。
総合型リゾートには、映画館やショッピングモール、ホテル、シアターなど、観光客向けの施設が整備されます。カジノはこれまで日本の文化になじみのない施設ですので、それが注目される原因になったのかもしれません。
シンガポールやラスベガス、モナコなど世界には複合型リゾートを導入している地域も多く、大きな観光収入を上げています。
総合型リゾート実現後に考えられること
総合型リゾートが誕生し、営業を開始したらどうなるかということは、実施しないと分かりませんが、施設の中にカジノが入った場合、国内で合法的にカジノが運営されることになります。
オンラインカジノは店舗運営のカジノと区別されますので、カジノ法案によって直接影響はないと考えられています。ただしカジノが合法化することで、オンラインカジノの位置づけが法的に明確にされる可能性も出てきます。
国内で運営されるカジノのように、国内運営のオンラインカジノも合法化されるかもしれません。そうなると法の下で、よりオープンにカジノをプレイできるようになるでしょう。
反対にオンラインカジノのルールが厳密化されて、これまで違法ではなかった行為が法律に抵触すると見なされる可能性もあります。どうなるかは政府の方針次第ですが、カジノ法案をはじめ、政府の動向に注目することがポイントです。
ベラジョンカジノは違法なのか？警察に捕まる？オンラインカジノの違法性、危険性の解説まとめ
ベラジョンカジノはライセンスを保有し、合法的に運営している海外オンラインカジノです。違法性がほとんどない上、運営元や管理体制が明確になっていますので、安心してプレイできる環境が整っています。
日本では、オンラインカジノはグレーゾーンに位置づけられ、何かをきっかけにして、ブラックに転じることもあります。違法性がないということは危険性がないということにはなりませんので、利用するときには慎重になる必要があるということを、忘れないようにしましょう。
日本ではいわゆるカジノ法案が推進されています。直接オンラインカジノに関係したものではありませんが、将来オンラインカジノの状況が大きく変わる可能性を示唆しています。
