ベラジョンカジノで遊ぶと逮捕されて捕まる可能性はないのか？について解説しています。
ベラジョンカジノは、スマホでも簡単にリアルマネープレイができるので、この日本でも興味を持たれる方も多く、今やたくさんの日本人がベラジョンカジノでプレイしています。
初めてベラジョンカジノを知った人に中には、「オンラインカジノは、怪しい」思う人もいると大勢いると思います。
ベラジョンカジノに興味はあるけど捕まる可能性があるじゃないか？オンラインカジノは、違法ではない？という不安もあり、怖くて登録できない、そんなあなたのお役に立てれば幸いです。
ベラジョンカジノは、海外のサイトだし、政府のライセンスがあっても日本でお金を賭けてギャンブルすることは違法ではないのか？
ベラジョンカジノは、政府のライセンス保持の海外で上場している企業が運営しており、オンラインカジノ自体は合法です。
そのため、個人でオンラインカジノを楽しむことは違法ではありません
では、初心者が理解しておかないといけないのは、オンラインカジノの違法性の有無です。海外のサイトでギャンブルをする場合、日本の法律上どうなるのか？
オンラインカジノと聞いて直感的に合法だと思いますか？それとも違法だと思いますか？
結論からいえば、オンラインカジノは日本以外の認められている国でプレイするのであれば合法です。しかし、日本でプレイする場合はグレーゾーンになります。
日本で起こったオンラインカジノ利用者が逮捕された事件と運営者側が逮捕された過去の事件、逮捕事例なども踏まえて解説していきます。
オンラインカジノの違法性について、実は利用者の逮捕事例はありますが、検察側によって利用者側を有罪とするのは難しいとの判断がされています。
そのため、ベラジョンカジノは、極めて合法に近いといえますが、その利用は自己責任であることも忘れてはいけません。
目次
刑法185条の賭博罪とは？
時折、ある人がお金を賭けてゲームをやったために逮捕された、というニュースが流れてきます。
彼らはどういう罪で捕まるのでしょうか？
具体的にいえば、刑法185条の賭博罪という条項に引っ掛かります。この賭博罪は一時期議論を巻き起こしました。
例えば、あるバラエティ番組では、注文した料理の値段を予想し、実際の値段との差額が最も大きかった人が全ての会計をまとめて支払うゲームを行っています。
こういった例がなぜ賭博罪にならないのか、という話になったのです。結論からいえば、先ほど出てきたような例は賭博罪の対象にはなりません。
賭博罪では料理のように食べればなくなってしまうものを賭けて戦うようなゲームは裁けないのです。
とはいえ、このように賭博罪は適用される対象と、そうでない対象の区別をどうやって行っているか曖昧なところがあります。
そして、その一つとしてベラジョンカジノも挙げられるでしょう。
ベラジョンカジノに限らず、現在ではインターネットを介してカジノを疑似体験できるサイトがたくさんあります。
それらを使って遊んでいる人は、果たして逮捕されないのでしょうか？
ベラジョンカジノで捕まった人はいない
ベラジョンカジノは2010年にサービスを開始したサイトです。当時は英語版しかありませんでしたが、日本語にも対応するようになり日本人利用者が増えてきました。
ベラジョンカジノは月間150万近いPVを記録していますが、何と70％が日本人利用者だというデータもあります。
ほかのサイトではなかなかない日本語対応が人気を集めている要因ともいえますが、ここで一つの問題が持ち上がってきます。
それだけの利用者の中に、これまで警察に捕まった人はいなかったのでしょうか？
今のところベラジョンカジノをやって逮捕された例は存在しません。全ての利用者が何不自由なくカジノを楽しんでいるのが現状です。
ただし、そうした方々がこれから先もカジノを楽しめるかというと、一つ懸念事項があります。それは、ベラジョンカジノではないオンラインカジノサイトで利用者が逮捕された例があることです。
オンラインカジノ利用者が逮捕された事件例
日本で起こったオンラインカジノ利用者が逮捕された事件は、スマートライブカジノというサイトです。
スマートライブカジノは、ベラジョンカジノと同じく、海外でサービス開始されたオンラインカジノサイトです。2015年に日本語対応され、やはり多くの日本人利用者が集まっていました。
しかしながら、翌年京都府警はスマートライブカジノを利用していた埼玉県の男性2人、そして大阪府の男性1人を逮捕したのです。
なぜ京都の警察が埼玉や大阪の人々を逮捕したのか、誰が通報したのか、そもそもほかにも利用者はいるのになぜ彼らが逮捕されたのか、など数々の疑問点が挙がるところでしょう。
しかしそれ以上に大事なのは、スマートライブカジノが海外のサイトにも関わらず京都府警はなぜ逮捕に踏み切ったのか、ということです。
スマートライブカジノは、具体的にいうとイギリスに拠点を置いています。
イギリスでは賭博は合法とされていますし、スマートライブカジノはしっかりとライセンスを取って運営されているのです。この点はベラジョンカジノとそう変わりません。
では、京都府警はどこに根拠を置いていたのでしょうか？
どうやら、スマートライブカジノが日本人向けに開発していたゲームを用意していたところに問題があるようです。
スマートライブカジノではディーラーとライブ中継でゲームができるところを売りとしていました。
通常このディーラーは外国人が務めるのが一般的なのですが、スマートライブカジノは日本人の利用者が多いことを踏まえて、あるとき日本人ディーラーを採用したのです。
京都府警はこの点で賭博罪が適用できると見たのでしょう。
もっとも、この逮捕は冷静に見てみると正当ではありません。賭博罪が適用できるのは、あくまでも運営会社が日本にあった場合のことです。
イギリスに本拠地を置いている会社が日本語対応をしていたり、日本人ディーラーを雇っていたからといって、利用者だけが逮捕されるのは不当としかいいようがないのです。
仮に日本人向けのサービスを展開していたことが問題なら、サイトにこそ責任を求めるべきでしょう。とはいえ、現実ではスマートライブカジノは不問に付されました。
当然ながら逮捕された側は納得がいきません。
検察は彼らを略式起訴に処する予定でしたが、容疑者の一人が裁判で戦う姿勢を見せたところ、すぐさま不起訴に処することを決定しました。
おそらく、検察もこの逮捕が無理筋であることは分かっていたのでしょう。もっとも、この事件以来スマートライブカジノを使うのは危険なのではないか、という評判が広まってしまいました。
結果、スマートライブカジノは2016年7月にサイトを閉鎖することになってしまったのです。
オンラインカジノ運営者が逮捕された事件例
日本で起こったオンラインカジノ利用者だけが捕まった例について紹介しました。一方で、オンラインカジノの運営者が逮捕された例も存在します。
スマートライブカジノの利用者が逮捕された同じ年に「ドリームカジノ」というサイトの運営者が京都府警によって逮捕されました。
ドリームカジノは、2015年から営業を開始したサイトで、運営者が逮捕されるまで1万人の会員数を集めていたそうです。
逮捕された運営者は海外に本拠地を置いているので逮捕は誤認ということで容疑を否定しました。一見、この件もスマートライブカジノの事件同様、京都府警の勇み足かのような印象を受けます。
しかしながら、このサイトの内実を注意深く調べていくとそうした主張を鵜呑みにするわけにはいかないようです。
まずドリームカジノは日本語対応しているサイトではありますが、一方で英語版などはありませんでした。実際のところ会員数が1万人しかいない時点で、日本人にしか使われていないサイトであることは予想がつきます。
また、ドリームカジノの運営地はキュラソーにあるとサイト内には表記されていました。しかし、警察の捜査によると運営者はずっと大阪の事務所に在住し続けており、海外に出国した形跡はないそうです。
仮に本拠地を海外に置いているとして、一度もそこに行ったことがないというのはだいぶおかしな話です。結論をいえばキュラソーに本拠地を置いているのは虚偽情報でした。
ドリームカジノの運営者はずっと大阪に本拠地を置いており、そこからサイトの営業を行っていたのです。結局運営者はその後の裁判で賭博罪に問われ、有罪判決が下りました。
この件に関しては正当な判決だといっていいでしょう。
オンライン決済サービスを使っていても捕まる？
オンラインカジノは、海外に本拠地を置いている関係上、日本の銀行などにスムーズにお金を入金することが難しいです。
そのため、ベラジョンカジノを始めとしたさまざまなサイトは、キャッシュレスで使えるネット決済サービスを使っています。
ただ、この決済サービスにも懸念がないわけではありません。というのも、日本にはこの決済サービスを利用していた人が捕まった例があるからです。
まず逮捕されたのは「NetBanQ」という決済サービスの運営者でした。
そもそもなぜ彼に容疑が振りかかったかというと、NetBanQを決済手段としてオンラインカジノを利用していた客が、別件で逮捕されたからです。
そして、警察がNetBanQの顧客情報を整理した結果、そのほかにも数人の利用者が賭博罪に当たるとして逮捕されました。
ちなみに補足しておくと、NetBanQは日本で運営されていた決済サービスです。
それに加えて、NetBanQでは特定のオンラインカジノで決済ができるという宣伝文句を使って顧客を集めていたことが問題視されました。
ここで疑問点を整理しましょう。
前提条件として、オンラインカジノサイトが国内で運営されている場合は違法です。
では、決済サイトも日本で運営されている場合でさえ違法なのでしょうか？これに関しては明確に合法とも違法ともいえません。
実際NetBanQ運営者は略式起訴という裁判は行わないけれど、前科はつくという曖昧な措置でもって釈放されています。
続いての疑問点は、決済サイトを利用することもまた賭博に当たるのか、ということです。これについては当たらない、が答えです。
スマートライブカジノのときと同様、逮捕に不服を申し立てる裁判の準備をした利用者がいました。彼は結局不起訴処分にとどまったのです。
念のためにいうとこの事件から3年の時間が経っていますが、オンラインカジノサイトで使える決済サービスを運営したからといって逮捕された、という例はありません。
おそらく、警察の目を警戒するあまり海外に拠点を置くようになった運営者がほとんどなのでしょう。また、決済サービスを使って逮捕されたという例もありません。
ただ、この件に関して裁判が行われ、明確な基準が決まったわけでもないので決済サービスに関してはグレーにとどまったままです。
ベラジョンカジノで逮捕される心配はない！
ここまでは過去の事例をいくつか紹介してきました。
これらの事例を踏まえながら、ベラジョンカジノを使ったら捕まるのか、ということについて一つひとつ考えていきましょう。
まずベラジョンカジノはどこに本拠地を置いているか、という点ですが、これはマルタ共和国です。日本以外で運営されているためこれについては心配する必要はありません。
上記のように初めに海外でサービスが開始し、その後日本語対応がスタートしたサイトですから、本拠地を偽っているという可能性もないでしょう。
また、ベラジョンカジノは生身の人間によるライブチャット式のゲームもいくつか用意しています。しかしながらそこでディーラーを務めるのは外国人ばかりで、日本人がディーラーを務めることはありません。
おそらく、スマートライブカジノの前例を踏まえて慎重な判断を行っているのでしょう。この点についても安心して利用できます。
続いて、ベラジョンカジノで使える決済サービスがどこで運営されているのかについてです。
ベラジョンカジノでは、ecoPayz、VenusPoint、そしてiWalletの3つの電子決済サービスが使えます。ecoPayzとiWalletはイギリス、そしてVenusPointはヴァージン諸島に運営地を置いています。
いずれも賭博を合法としている土地ですので、違法性は全くありません。
以上の点からいって、ベラジョンカジノを使っているからといって逮捕される不安はないといっていいでしょう。
もし気になるのであれば、ベラジョンカジノが自ら出している運営会社の情報などにアクセスし、自分で確認してみることをおすすめします。
ベラジョンカジノは、本当に捕まる可能性はないのか？
ベラジョンカジノの安全性についてさまざまな角度から考察してきました。
もっとも、日本においてオンラインの賭博についてはいまだに基準が不明瞭なものでしかない点が多いです。
というのも、インターネットが普及したのはここ数十年でしかありません。オンラインカジノだけでなく、インターネットで持ち上がる問題はほかにもあります。
今はその一つひとつにどういった基準を設けたらいいか、といった議論が続いている段階です。今のところはベラジョンカジノは間違いなく安全なサイトといえますが、法律の解釈が変わった場合には、その限りではありません。
また、スマートライブカジノのときのように警察が誤解した結果逮捕されてしまった、ということも「なきにしもあらず」です。とはいえ、オンラインカジノをやっているからといって逮捕される正当な理由は今のところありません。
万が一逮捕されてしまったら、まずは身近な弁護士に相談するようにしましょう。
しっかりと準備を重ねた上で、オンラインカジノをやることの正当性を訴えることができれば、前に逮捕された人々のように不起訴を勝ち取る可能性は高いです。
遠慮なくオンラインカジノを楽しめるようになるためにも、最低限の法律の知識は身につけておきましょう。
